グレート・リセットという言葉をご存知ですか？
陰謀界隈では言わずと知れた言葉ですが、普通に暮らしている皆さんにはきっと馴染みのない言葉だと思います。
今回は、グレート・リセットの意味や、それによって今後日本で起こりうる事態、それに向けた対策を紹介します。
グレート・リセットってなに？
グレート・リセットとは、紛れもない学術用語であり、世界経済フォーラムが開催するダボス会議で議論・決定されている事項です。
スイスのジュネーブ州を本拠地として活動している非営利財団が行う会議のこと。各国のリーダーや各企業のトップが集まり、今後の世界のあり方や方針を決定している。
グレート・リセットは、2020年6月に開催された年次総会(2021年度)で議論されたテーマである。
グレート・リセットの意味は、要約のまま、「大きなリセット」で、今ある世界経済システム、金融システムを一旦、白紙に戻すという意味です。
グレート・リセットという用語自体は、2008年のリーマンショック後の不況時に登場しており、アメリカの社会学者リチャード・フロリダ氏が執筆した本のタイトルにもなっています。(和訳版初版は2011年)
グレート・リセットについての書籍には他にもあります。
グレート・リセットによる資本主義の崩壊。今後起きうる事態は？
グレート・リセットは世界のトップが決めた決定事項です。これをファンタジーや漫画的な意味で『陰謀論』と揶揄する方々はいい加減目を冷ましてください。
テレビのバラエティや漫画・アニメばかり見ているからそういう頭になる…。
グレート・リセットで起こりうる事態を推測すると以下のことが挙げられます。
1．政府主体のステークホルダー経済(ステークホルダー資本主義)
2．世界規模の食料危機(日本は2023年本格化)
3．第四次産業革命による職業の変革
タイムリミットがあるので、今回は、１と2について記述します。
政府主体のステークホルダー経済(ステークホルダー資本主義)
これまでの日本は、株主資本主義（シェアホルダー資本主義）で、会社の繋がりは株主にあり、会社の利益は株主のため(株主の利益最大化のため)にありました。
対する、ステークホルダー資本主義とは、繋がりが株主に留まらず、その糸は地域社会や消費者、取引先企業、労働者と周囲に広がります。会社は利益追求ではなく、会社と繋がるステークホルダーに貢献するために存在するようになります。
これまでのように一部の企業、民間人が儲かる、という仕組みが一掃され、皆平等、という価値観が生まれるでしょう。
グレート・リセット実現に向けて、これからの日本はステークホルダー資本主義に基づく企業が増えてくる…いえ、そういった企業しか生き残れなくなるでしょう。
富が公平に分配されると言えば皆平等で一見良くも見えますが、一人ひとりに能力や体力がなければどうでしょう。有能な人が多ければそれだけ国の富も一人ひとりに分配される富も増えますが、逆だとどうでしょう。
当然、全員貧しくなりますよね。
そう考えると怖い政策です。共〇主義国の赤い国が上手くいっていない理由が分かります。
自分は年収が高くて上級国民だから大丈夫、と思っていても全然大丈夫じゃないですよ。要が済めば切り捨てられ、赤い国のように財産を全て奪われるのは既定路線ですので。
ダボス会議に参加できるくらいの資産家になれないと勝ち逃げは無理です。
私たちは今一度、お金への依存をやめ、人脈とスキルを再構築し、リアルな社会で横のつながりを作っていく必要があります。
お金があれば好きな場所に行ける、モノも人も買える、裕福な暮らしができる…個人的には、この思想はバブルを経験した世代から浸透してきたものだと思います。
話を戻しますと、お金がなくても生きていける知恵、体力、気概、そして繋がりがあれば、優しい世界が築けるのではないでしょうか。私たち大人はそういう人を育てていく必要があります。
残念ながら、今もなお貨幣の物神崇拝にとらわれている人々や、自発的な学習を放棄する人々は今後生きていけないでしょう。
(笑顔で言うことじゃない…)
私たち一人ひとりの才能・能力は異なり、それぞれがそれぞれを補い合い助け合うようにできています。日本人は戦前まではそうやって皆が協力し合い、慎ましく生きてきたのではないでしょうか。
世界規模の食料危機(日本は2023年本格化)
グレート・リセットまでに起こりうる事態に食糧危機があります。日本も例外ではありません。
現に、ロシアのウクライナ侵攻の影響で、各国で輸入・輸出の規制が生じています。
ロシアは原油・天然ガスの最大保有国で小麦の生産もトップクラスです。ウクライナにおいては小麦の輸出大国です。世界の小麦はロシア・ウクライナが支えていると言っても過言ではありません。
日本はそんなロシアに経済制裁をしています。こんなことをして、果たしてこれまで同様に原油や天然ガスを分けてもらえるでしょうか。
また、中国の台湾侵攻の懸念もあります。台湾は東アジアでいうところのウクライナだと言われています。経済の発展は戦争の上に成り立つので、戦争を起こしたい米国は、台湾侵攻やその先日本が戦争に巻き込まれることを望んでいることでしょう。経済大国中国に負けたくない米国資本家のために、世界では罪もない人々の命が脅かされてるのが現状です。
台湾有事が起きると、シーレーン(貿易の海上交通路)が破壊され、物質的に輸出入ができなくなります。農林水産省によれば、2020年度(令和2年度)の食料自給率は37％で、米以外のほどんどが輸入頼りです。しかも、その米でさえも、今後の状況によっては存続が危うい状況です。外食産業の影響や食生活の多様化により、若い人たちが米を食べなくなっています。この記事を読んでいる方々は、朝食はパン、というご家庭も多いのではないでしょうか。
米が余れば農家が困ります。在庫を抱えることになるし、米は売れずに農家は廃業に追いやられます。それを避けるために、日本は過去1971年～2018年の間に減反政策を取っています。
生産過剰分の米を抑制するために政府が介入し、米の作付面積を減らしたり、転作を勧める政策のこと。
転作に踏み切った米農家は政府から補助金をもらえる。
今は廃止されている減反政策ですが、このまま米の需要が減れば、また導入されることも無きにしも非ず、です。導入されれば、米文化は廃れ、国民は貧困に喘ぎ、病気も増えることでしょう。
脱線したので話を元に戻しますが、ロシアのウクライナ侵攻で、輸入・輸出規制、また戦争による資源の削減と流通の停滞が起きているため、世界で食料や資源の価格高騰が相次いでいます。
それだけに留まるならまだしも、小麦や米をはじめとする農産物の生産に欠かせない飼料の高騰が起きています。日本の飼料の約80％が海外(主に米国)に依存しているので、今後、戦争が長引けば飼料の供給が間に合わず、作物が作れない状況に陥るでしょう。
日本は飼料も輸入頼りで自給率は20％ほどです。転換を変えて、とうもろこしをはじめとする海外の穀物由来の飼料ではなく、日本の国土にあった米や麦由来の飼料をどうにか増やせないでしょうか。
食に限ったことで言えば、農林水産省が出している食料自給率はカロリーベースだから、ぶっちゃけ食べ物自体の自給率は低くないです。
ただ、米食べない貧弱が増えて米農家さん苦しめてるから問題なわけ！
このように、食料の需要と供給のバランスが崩れ、今後の飼料不足が懸念されているのが2022年6月現在の状況です。日本に食糧危機が訪れるのも時間の問題です。この問題の猶予期間を儲ける、あるいは打撃を最小限に留めるためには、一人ひとりの自覚と発信が欠かせません。シェアをして、今からでも食料自給率をあげましょう。土地がある方は家庭菜園を始めましょう。食の見直しをしましょう。
日本は食料だけでなく衣類や生活必需品の原材料も主に海外由来なので、今後どうなるかは想像につくと思います。いざそのときが来てパニックに陥らないよう、2023年までに備蓄を済ませておきましょう。食料と生活必需品の備蓄は最低でも1～2年分は必要です。
最近では、この状況に危機を抱き、SNSで警戒を鳴らす農家さんもポツポツ現れ始めています。
まとめ．グレート・リセットで慌てないために食料備蓄を秋までに
グレート・リセットや食糧危機を未だにファンタジーと捉え、巷に溢れる娯楽に意識を逸らしているといずれ痛い目にあいます。陰謀論と揶揄する人々、いい加減目を覚ましてください。
一番怖いのは、「知らないこと」です。知らないから怖いし、心構えができていないのでパニックに陥ります。知れば予想ができます。予想ができれば対策が打てます。
食糧危機がきたときに慌てないためにも、状況をシェアして備蓄を済ませておきましょう。
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